こころが動きだし能動的に行動し始めると、人は計り知れないパワーを発揮します。弊社は、そのような内発的な動機付けに繋がる様々な相談対応、人事関連サービスの提供を通じて、より働きがいのある毎日、より高い生産性を生む組織醸成への貢献を目指しています。こころの動きに注目し、ひとり一人が自らの思いや意志をあらためて認識し、前向きに行動していく姿を支援していきます。

ハラスメント対策、メンタルケア、キャリア相談、外国人労働者のケアをテーマとした、手軽に導入できる「社外の相談窓口」の他、組織強化や課題解決の一助として、必要な時に必要な対策だけ、選んで導入できる便利なメニューを用意しています。

「社外の相談窓口」の面談形式は、相談へのハードルを下げるため、メール、SNS、電話、対面など相談者にとって話しやすいものを選べます。会社との関係を気にせず用したい方への個人利用にも対応いたします。

 

 

 

 

ご提案の背景

高まるカウンセリングの必要性　従来の生活習慣、人のかかわり方や自身との向き合い方が大きく変化している先行きが不透明な中で、不安を抱く人が増えています。このような方々を適切に支援するカウンセリング、ナビゲーションの必要性が更に高まっています。

高まるキャリア相談へのニーズ　人財と職業のより適切なマッチングは、従業員の働きがいに大きく影響し、一人ひとりの能力がより発揮されることにも繋がります。企業体質を強化する有効な手段としてのキャリアカウンセリングが必要とされています。

ハラスメント対策の義務化（大企業2020年6月～、中小企業2022年4月～）　少子高齢化に伴う労働力人口減少の対策の一環として、国をあげて労働生産性向上策が推進されています。このような状況において、パワハラ対策は人権保護の観点から重要視されるだけでなく、従業員のモチベーションを確保し労働生産性向上に欠かせない対策としても位置付けられ、パワハラ防止対策が法制化されました。大企業は２０２０年６月、中小企業は２０２２年４月よりパワハラ防止策の具体的実行が義務化されています。

急がれる外国人をケアする体制　減少する労働力人口を補完するため、外国人労働者の受け入れが積極的に推進されています。このような状況において、不慣れな環境でのコミュニケーションやマナーに関して、日常的にサポートし、外国人特有の悩みをケアする体制は、働きやすい就労環境の整備、外国人労働者生産性向上のためにも急務とされています。

弊社担当者について

企業や自治体での相談対応、人事担当者として制度や組織への関わり、元国際線客室乗務員として世界各国の人々との応対等々、豊富な社会人経験とエピソードを持つ、有資格者がチームとして担当します。　

主な資格：公認心理士（国家資格）、臨床心理士（日本臨床心理士資格認定資格認定協会）、ＳＮＳカウンセラー（全国SNSカウンセリング協議）、産業カウンセラー(日本産業カウンセラー協会登録会員)、国家資格キャリアコンサルタント(キャリアコンサルティング協議会)、精神保健福祉士、看護師、マナー講師、日本語教師、モチベーションマネージャー等

SDGs達成に向けては、「3.すべての人に健康と福祉を」「5.ジェンダー平等を実現しよう」「8.働きがいも経済成長も」「10.人や国の不平等をなくそう」を目指しています。